多様な選択肢に応える1LDK・2LDKコンパクトプラン。 多様な選択肢に応える1LDK・2LDKコンパクトプラン。

資産となるマンションは
購入後も安心です。

賃貸住宅の家賃は掛け捨て。
払っていても資産にはなりません。
早めにマンション購入することで賃科だった分を
資産形成に充てられます。

賃貸マンションと分譲マンションの違い

賃貸

  • ●どれだけ家賃を払っても自身の資産にはならない
  • ●住み続ける間、家賃を支払い続ける必要がある
  • ●内装を自分好みにカスタマイズできない

分譲

  • ●自身の資産として手元に残る
  • ●住宅ローン完済後はランニングコストのみの支払いでOK
  • ●内装・間取りなどを自分好みに自由にカスタマイズ可能
家賃を50年間支払い続けた場合の支払額

家賃は支払い続けなければならないですが、
購入すれば「預貯金」「有価証券」といった
分散投資の1つ「不動産」として、

住みながら資産にできます。

心から安らげる暮らしと、
将来への備えを両立しませんか。

これからの時代のマンション購入は
「半住半投」という選択。

資産形成を考えて、
半分「居住」、半分「投資」として
住宅購入を行う方法を「半住半投」と言います。
居住利用したあとに、賃貸運用や売却などを想定して
住宅を購入することで
将来の資産形成や
ライフスタイルの変化にも対応できます。

例えば

こんな方におすすめ

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    実家から独立

    新築分譲マンションは、住宅設備や建物構造の仕様が高く、最新のセキュリティも導入するなど、快適で安心なマンションライフをお過ごしいただけます。

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    脱賃貸

    毎月の家賃の支払い分を資産形成に活かせます。また転勤などで転居する場合も賃貸物件として活用できます。

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    資産運用

    2LDKと比べ1LDKは販売価格が比較的安いので、気軽に資産運用を始めるのに適していると考えられます。

1LDK・2LDKプランは
ニーズが高く
賃貸や売却がしやすい。

近年では、4人以上の世帯が減少する一方で、
単身者やカップルの世帯が増加傾向にあります。
そのため、将来的に住み替えを検討する場合でも、
1LDK・2LDK住戸は需要が高く、
賃貸や売却の際に優位性を持つと言えます。

【ローン概要】
■提携ローンのご案内●取扱金融機関/PayPay銀行●融資金利/変動金利年0.949%●返済方法/元利均等返済方式●融資期間/50年以内(1ヶ月単位)●融資限度額/2億円以内(10万円単位)●事務手数料/借入金額×2.2%(消費税込)※金利は毎月見直しがございます。※適用される金利は融資実行時のもとなり、表示されている金利・返済額と異なる場合があります。※掲載の返済例は概算ですので、実際の金額とは多少異なる場合があります。※お申込みに際しては所定の審査があります。審査の結果によってご希望に添いかねる場合がありますので、予めご了承ください。※上記概要は2026年6月26日現在のものです。 ■Bタイプ/1LDK[202号室]●販売価格/2,690万円●借入額/2,690万円●返済期間/50年●金利/年0.949%(変動金利)●事務手数料/借入金額×2.2%(消費税込)●頭金/0円●月々返済額/56,325円●ボーナス払いなし

【ローン概要】
■提携ローンのご案内●取扱金融機関/PayPay銀行●融資金利/変動金利年0.949%●返済方法/元利均等返済方式●融資期間/50年以内(1ヶ月単位)●融資限度額/2億円以内(10万円単位)●事務手数料/借入金額×2.2%(消費税込)※金利は毎月見直しがございます。※適用される金利は融資実行時のもとなり、表示されている金利・返済額と異なる場合があります。※掲載の返済例は概算ですので、実際の金額とは多少異なる場合があります。※お申込みに際しては所定の審査があります。審査の結果によってご希望に添いかねる場合がありますので、予めご了承ください。※上記概要は2026年6月26日現在のものです。 ■Cタイプ/2LDK[203号室]●販売価格/3,290万円●借入額/3,290万円●返済期間/50年●金利/年0.949%(変動金利)●事務手数料/借入金額×2.2%(消費税込)●頭金/0円●月々返済額/68,888円●ボーナス払いなし

相続税額の軽減など、
結果として節税につながります。

賃貸住宅の家賃は掛け捨て。
払っていても資産にはなりません。
早めにマンション購入することで
賃科だった分を資産形成に充てられます。

団体信用生命保険で安心です。

住宅ローンの返済途中で死亡、高度障害状態になった時、残っていた住宅ローンはすべて保険で支払われます。民間金融機関の多くは団体信用生命保険への加入を住宅ローン借入の条件としています。
※詳しくは係員にお問い合わせください。

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住宅ローン控除も優遇。
「低炭素建築物」だから
受けられる税制メリット。

  • 01

    一般住宅よりも
    住宅ローン減税
    枠が拡大

  • 02

    住宅ローンを利用しない場合も
    税金優遇制度あり(認定住宅等新築等特別税額控除)

  • 03

    住宅購入時の
    登録免許税の
    税率引き下げ